イギリスがエンジン車の販売を禁止したときにガソリンスタンドというビジネスが続くとは思えない。つまり、燃料インフラの不足が自ずとエンジン車の需要を減らしてZEVへの移行を促していくだろう
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2020年1月の実績でWEBに寄稿したコラムが51本、編集者の方にテーマをサジェストしていただくことも多いのですが、自らの好奇心からテーマを見つけたコラムも20本近くを書かせていただきました。情報収集をしようと意識しているわけではないのですが、なにかをアウトプットしようと思うと関連情報もチェックすることになり、そこから発展して次のテーマが見つかるなんてことも珍しくなく、アウトプットすることでインプットが加速していると感じる今日この頃であるのでした。

さて、2月に入ってすぐ話題となったのは、当ブログでもエントリをあげたイギリスの内燃機関車の販売禁止宣言。EUが目指す2040年に先んじて、2035年にはハイブリッドカーを含む内燃機関を搭載した乗用車の販売を止めようというもの。現在売られている乗用車をすべてZEV（ゼロエミッションビークル）に置きかえるというのは荒唐無稽というか、無茶な話というか、いずれにしても非現実的だとは思いますが、マイカーを持つというスタイルがなくなり、すべてカーシェアリングになると考えるとあながち非現実的ともいえないような気がするのでした。
そんなことをベストシナリオとして考察したのが、こちらのコラム記事。再生可能エネルギーとEV、FCVの相性の良さや、CO2排出量取引におけるイニシアティブをとることなど、EUを脱退したイギリスだからこそ、その道に突き進む意義があるのかもしれないとも思うわけです。EUから5年のリードタイムを得ようという宣言にも、そうした狙いがあると考えると納得できるもの。

とはいえ、それまで販売されてきた自動車が残っている限り、ガソリンや軽油を燃やして走るエンジン車は消えないわけで、急激にCO2排出量を減らすことにはならないのでは？ と思うわけですが、さにあらず。下記のコラム記事で触れているように、ガソリンや軽油の販売量が減るとわかっていて、そのビジネスを続ける企業があるとは考えづらく、ガソリンスタンドが減っていくことでエンジン車は機械の寿命よりも速いスピードで消えていくでしょうし、ZEVの普及を加速させる可能性があるとも考えられるわけです。

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