クルマのミライNEWS

自動車コラムニスト 山本晋也がクルマのミライに関するニュースをお伝えします。

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ゼロエミッション

牛糞からカーボンニュートラル燃料を作ればエンジン車は生き残れる!

牛が草を食べる。だから排出物をベースにした燃料はカーボンニュートラルという理論

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世界的にカーボンニュートラル(CO2削減)のトレンドは加速しています。

最近では、パキスタンで起きた大規模洪水についても、地球温暖化の影響による氷河の溶解が原因だと指摘され、住環境を守るためにもカーボンニュートラルを世界的な目標とすべきというマインドが強まったように感じるのは自分だけでしょうか。

そして、自動車関連ではカーボンニュートラル=ゼロエミッションとばかりに電動化が進んでいます。しかし、それ以上に期待したいのがスズキがインドで始めるというバイオガスの実証事業ではないでしょうか。


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ロシアのウクライナ侵攻で脱石油トレンドはさらに加速する!

再生可能エネルギーによる発電をメインに、水素でストレージする水素社会の可能性も高まってきた?

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ロシアのウクライナ侵攻に合わせたわけではなかったりもしますが、結果的にロシアの侵攻に合わせたタイミングおよび内容にリライトして公開したのが、こちらのコラム。



執筆段階では1バレル100ドルを上限に想定していましたが、戦闘が長引くにつれて原油相場も高騰しており、ドバイ原油でいえば3月3日には110ドルを超えてしまったほど。こうなると、原油相場が落ち着くというのは当面考えられず、まして60~80ドルといったあたりに落ち着くまでには相当な時間がかかりそう。身近なガソリン代にしてもリッター200円を前提に生活設計しておくべきかもしれません。

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HYUNDAI(ヒョンデ)の乗用車が日本市場に再上陸。燃料電池車の本気販売に大注目

2009年撤退からの再挑戦。ヒュンダイあらためヒュンデ。日本ではZEV専業ブランドとして生まれ変わった




現代自動車あらためヒョンデが日本に再上陸することを発表しております。

これまでも観光バス「ユニバース」を販売していましたから、日本法人は存在していたのですが、2009年に撤退した乗用車部門での再チャレンジというわけです。

2022年1月1日に、日本法人の社名を「現代自動車ジャパン」から「ヒョンデ モビリティ ジャパン」に変更しておりましたし、電気自動車「IONIQ5(アイオニックファイブ)」や燃料電池車「NEXO(ネッソ)」のテスト車が日本の路上で確認されていましたから、再上陸は時間の問題と見られていました。

そして新生ヒョンデは、そのIONIQ5とNEXOというZEV(ゼロエミッションビークル)専業ブランドとして日本市場への再上陸をすると正式発表に至ったのでした。続きを読む

エンジンを守るトヨタと終わりを明確にしたホンダ、どちらがサプライヤーに優しいか

トヨタ主導でカーボンニュートラル燃料「e-fuel」を推進(≒エンジンの延命)、ホンダは2040年までにエンジン関係の発注がゼロになると対照的

 

トヨタがモータースポーツにおいて水素エンジンへの実証実験を開始するという発表がありました。これ自体は市販車に導入予定のテクノロジーということについては明記していないので、あくまでモータースポーツにおいて内燃機関を守るためのソリューションのひとつという位置づけかもしれませんが、その一方でトヨタ主導の自工会発表において日本社会において2050年カーボンニュートラルを実現するのであればe-fuel(カーボンニュートラル燃料)を使うほうが近道だというアピールもしているのでありました。つまりトヨタ的にはとうぶんエンジンは消えないというのが未来予想。



もっとも、それは日本の自動車メーカーが一枚岩となって推し進める方針というわけではなく、たとえばホンダは2040年までにハイブリッドやプラグインハイブリッドを含むエンジン搭載車を市販ラインナップから消滅させるというロードマップを発表しているのでありました。日本の発電比率(火力の依存度が高い)を考えると、電気自動車の環境性能については疑問があると指摘する声もありますが、ホンダとしては「Tank to wheel」と呼ばれる車両単体での環境性能においてゼロエミッションを実現することが自動車メーカーのやるべきことと考えている模様。well to wheelといわれるエンジン車であれば原油採掘から、電気自動車では発電の部分から計算するトータルでの環境負荷について自動車メーカーは考慮する必要がないという主張ともとれるわけです。


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ホンダの四輪車からエンジンが消える日が確定? EVのタイプRはあり得るか

ホンダの三部敏宏 新社長が就任挨拶で2040年の新車販売を100%ゼロエミッション化することを宣言

ホンダの新社長、三部敏宏さんの初めてといえる対外的なパフォーマンスが2021年4月23日に行なわれた社長就任会見。



ご存知の通り、この会見においてホンダが目指す2050年カーボンニュートラルの前段階としてTank to Wheel でのゼロカーボン化を実現することを宣言。具体的には、2040年にグローバルでの四輪販売をすべて電気自動車か燃料電池車にすると発表したのでした。

さらに、その実現に向けて仕向け地ごとにどのようなステップを踏んでいくかも公表しておりますが、たとえば日本市場では2030年の段階で8割がハイブリッドカー、残り2割がゼロエミッションカーになるということで、純エンジン車は10年以内に消えること確実。いずれにしても、2040年にはエンジンを積んだホンダ車は新車ラインナップからは消滅してしまうというわけ。

一方で、自工会(≒トヨタ)はe-fuelというカーボンニュートラル燃料にてエンジン車を有効活用することが2050年のカーボンニュートラル実現には欠かせないという提言をしているのは対照的ですが、そのあたりについては、こちらのコラムで考察させていただきました。




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日本自動車工業会のカーボンニュートラルDATA集は必見!

カーボンニュートラルを目指すのなら現状把握が重要というわけで自工会が各種データを整理した!

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先日の会長会見において、「2050年カーボンニュートラル実現のために選択肢を狭めることなく、様々な方法を検討していくべきだ」と主張した日本自動車工業会。ただ発言するだけでは情報発信として足りないと考えたのか、カーボンニュートラル データ集なるページを作成しております。

たとえば、『⽇本・海外のエネルギー状況』という項目をクリックすると、日本と欧州・米国・中国の発電比率やコストを比較した数字がならび、さらにEVとHEVの普及率なども同時に記されているといった具合。

2021-04-26 (2)

たしかに、この数字を見ると日本は再エネ発電のコストが高いことがわかります(その原因が2011年にあったことも知られているでしょう)し、さらにHEVの比率が高く、もしカーボンニュートラル燃料(e-fuel)を使うことでHEVの環境負荷をBEV並みにできるとなれば、日本においてはe-fuleを普及させることがカーボンニュートラルへの近道というのも理解できるところ。もっとも、それはこうした特殊事情に最適化したソリューションであり、世界とは異なる対策をすることが結果的に遠回りになるかもしれませんが…。

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