クルマのミライNEWS

自動車コラムニスト 山本晋也がクルマのミライに関するニュースをお伝えします。

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コロナ禍

売れているアルファードが生産調整。その理由は半導体不足じゃない?

アルファード/ヴェルファイアなどを生産している「トヨタ車体 富士松工場 第2ライン」が7/29~30、8/2~4 の5日間生産停止を実施すると発表

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コロナ禍から経済が元に戻りつつある昨今ですが、トヨタのミニバン(アルファード、ヴェルファイア、ノア、ヴォクシー、エスクァイア)の生産を担当しているトヨタ車体 富士松工場が、生産稼働調整を実施するとの発表あり。生産稼働調整とは、すなわちラインを停めるという話なのでありました。

もっとも、2021年の自動車業界においては生産調整というのは珍しい話ではありません。とくに半導体不足によるラインの停止というのは各社で発生している事象で、ICの調達が厳しい状況になっていることは多くの報道でも知られているところでは?

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豊田章男 氏の心意気「日本経済の復興は自動車業界が牽引する」

コロナ危機に立ち向かう姿勢を示す。トヨタ自動車社長として、自動車工業会の会長として。

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トヨタ自動車が2021年3月期 第2四半期決算説明会を2020年11月6日に発表。

概要としては、営業収益が11兆3752億円(前年同期比3兆9830億円減)で、当期利益は6293億円(同5201億円減)。新型コロナウイルスの影響によって利益は減っていますが、着実に復活への道を歩んでいることを示す決算で、5月の本決算で発表した『全世界販売 800 万台、今期の営業利益 5000 億円という見通し』をクリアすることは確実、営業利益については見通しを1兆3000億円と大きく増やしております。なお、連結販売台数については750万台と見直しを上方修正しております。

このようにコロナ禍とは思えないほど好調な数字を並べておりますが、今回注目したいのはそして、こうした四半期決算報告では異例のこととして、豊田章男社長が登壇しコロナ禍における思いを伝えていること。

その趣旨としてはコロナ禍における販売回復に対する従業員への感謝と、「自動車が日本経済のけん引役になろう」というもの。トヨタ自動車の社長だけでなく、自工会(自動車工業会)の会長という立場にもある豊田章男氏ならではの発言といえるかもしれません。

そうしたスピーチについては以下のリンク先に貼られた動画にてご確認ください。



ちなみに、決算の数字はこちらのリンク先にまとまっております。






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日産が2020年度通期見通しを発表。12の新型車についての追加情報も!

2020年度第1四半期の販売台数は前年同期比47.7%減の64.3万台。売上高は1兆1742億円で前年同期比マイナス50.5%

日産が2020年度第一四半期の決算を発表。まさにコロナ禍における決算なので悲惨な数字になるのは見え見えでしたが、グローバル販売で前年同期比47.7%減の64.3万台というのは衝撃的な数字。もっとも日産によるとグローバルでの全需(自動車マーケット全体の需要)も前年同期比44.5%減の1249万台に減っているそうなので「他社も同様に落ち込んでいますよ」ということであります。

 

日本にいると実感できませんが、欧州ではロックアウトの影響もあって3月の販売店稼働率はわずか4%で4月も35%。北米でも4月の稼働率は64%ということで、そもそも売る機会がなくなっているわけですから、全需の落ち込みはもちろん、日産の販売減というのも致し方なしでありましょうか。ちなみに日本での販売店稼働率はずっと100%をキープ。3月に発売した軽スーパーハイトワゴンの新型モデル「ルークス」が好調なこともあって日本での販売台数は前年同期比33.7%減の8.4万台に留めることができたのだとか。

さて、決算と同時に2020年度通期見通しも発表しているのですが、そちらのプレゼンテーション資料で気になるのが、こちら。例のNISSAN NEXT A to Zで発表した12の新型車について追加情報が加えられているのでした。

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トヨタの決算発表、章男社長のコメントから気になる部分を抜き出してみる

非常時こそ企業は成長できる、という強いメッセージに心を揺さぶられる

新型コロナウイルス(COVID-19)の影響で世界経済が冷え込んでいます。そんな2020年05月12日、トヨタ自動車は2020年3月期 決算説明会を実施しました。ここでは、その説明会においてトヨタ自動車の豊田章男社長が放ったメッセージから気になる部分を抜きだし、気になった理由を記しておこうと思う次第。
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リンク先で全文をご確認いただきたいのですが、経済メディアに向けてくぎを刺した次の一文がまずは印象に残ります。

今の世の中、「V字回復」ということがもてはやされる傾向があるような気がしております。

雇用を犠牲にして、国内でのモノづくりを犠牲にして、いろいろなことを「やめること」によって、個社の業績を回復させる。それが批判されるのではなく、むしろ評価されることが往々にしてあるような気がしてなりません。
帳簿上は資産売却などで回復させることもできますし、それは有効な手段とされてきましたが、今回のコロナ危機ともいえる状況において内部留保を持っていることの強さを感じると、豊田章男氏の発言にも重みがあると感じてしまう次第なのでした。

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