世界的大市場、アメリカでは2030年までに電気自動車(バッテリー式電気自動車、燃料電池、プラグインハイブリッド車)を年間販売台数の40〜50%にすると宣言

  

アメリカではフォード、ゼネラルモーターズ、ステランティスの3社が2030年までに新車販売の半数近くを電気自動車(バッテリーEV、プラグインハイブリッド車、燃料電池車)にすると宣言していたり、日本では政府として2035年までにすべての新車販売を電動車にする(この場合はハイブリッド車含む)と目標設定していたりするわけですが、プラグイン(充電)するクルマの普及というのは化石燃料の消費が減る一方で、電力消費量が増えることにつながるのは自明。




電気自動車(バッテリーEVやプラグインハイブリッド車)の普及における課題のひとつに、電力供給は大丈夫なのかという話があるわけです。冒頭の動画は、2030年の日本においてバッテリーEVの普及予測と電力供給の関係からどうなのよ?という疑問に関する自分なりの意見をまとめたものですが、結論をいえば「問題ないでしょう」。そもそも電力会社が供給に対する不安や課題を呈しているのでなければ、外野が勝手に課題化する必要はないだろうとも思うのでありました。


ところで、電力消費に関する視点というのは国家や地域という大きなエリアにおける電力供給の可否という課題と同時に、家庭における電気代の上昇という問題にもつながるわけです。

冒頭の画像では一般家庭においてバッテリーEVを使うことで増える電力消費についても簡単に試算していますが、あらためて記しておくと次のような計算になります。

現在の一般家庭における平均電力消費量(年間):約4300kWh
リーフをベースにした年間電力消費量(6000km走行前提):約750~1000kWh
家電の省電力化による電力消費量の見込み:約500kWh

合計:約4800kWh

電力自由化によって契約内容は複雑になった部分もありますので、単純にいえないのですが、あえて単純化すれば電気代が現在より1割強増えるという試算。それでいてガソリン代はなくなるわけですからトータルでの家計におけるランニングコスト負担はバッテリーEVへの乗り換えによって軽減されるといえそうです。さらに戸建てで太陽光発電を載せたりすると負担が減るだけでなく、電力の自給自足も可能になるかもしれません。

そのほかV2Hによって災害時に電力を確保するという点でもバッテリーEVを使うことは生活を向上させる可能性を持つわけですが、いずれにしてもバッテリーEVのメリットをフルに享受しようと思うと戸建てに住むのがベターといえそう。クルマの電動化やテレワークの拡大により、集合住宅から戸建てへとトレンドが変わることはあるかもしれないと思ったりするのですが、さて?

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精進します。

  




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