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フォルクスワーゲンが、まさに欧米で行なっていたディーゼルエンジンへの違法プログラム(ディフィートデバイス)使用問題をきっかけに、様々な試験や調査が行なわれているようですが、フランスにおいて問題が表面化しつつある模様。

フランス発の各種報道によれば、エミッションに関するフランス政府筋の調査がルノーの本社ほかに入ったことで、株価を爆下げしているとのこと。

およそ88ユーロから68ユーロへの爆下げは、さすがに瞬間的で、元に戻しつつあるようですが、報道を見ている限りはディフィートデバイスを使っているという話はまったくなく、調査が入ったというだけで、これだけ株価に影響してしまうのは、欧州の市場マインドもディーゼル全般への不信感が大きくなっているのかもしれない、と感じてしまうエピソードであります、ハイ。


「クリーンディーゼル」という言葉そのものが信頼性を失う状況に進みつつあるというのは、2015年9月にフォルクスワーゲンのディーゼルゲートが発覚したときから感じていることでありますが、かつてディーゼル大国であったフランスにおける過剰ともいえる反応は、乗用ディーゼルの終焉とまではいかなくとも、都市部の大気汚染問題とあわせて、ディーゼルの勢いをいっそう削ぐものであるのは間違いない、と強烈な印象を受けるのですが、さて。


精進します。
  








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